(仮称)新宿区大久保三丁目開発計画  ( 賃貸住宅 )

特定建築物概要

建築物環境計画書 作成時期計画 
特定建築物の名称(仮称)新宿区大久保三丁目開発計画 
特定建築物の所在地新宿区大久保3―170―307 
特定建築主氏名株式会社ジェイアール東日本都市開発 代表取締役社長 出口秀已 
住所 〒151-0053
東京都渋谷区代々木2丁目2番2号 
設計者氏名株式会社INA新建築研究所 代表取締役社長 片桐裕明 
住所 〒112-0001
東京都文京区白山3-1-8 
施工者氏名株式会社長谷工コーポレーション 代表取締役社長 辻範明 
住所 〒105-8507
東京都港区芝二丁目32番1号 
新築・増築の区別新築 工事期間(予定)
工事着手工事完了
2018年06月01日  2020年01月31日  
敷地面積2,134.86 ㎡ 建築面積1,279.20 ㎡ 延べ面積9,989.71 ㎡
用途別床面積 住宅   (分譲  戸   賃貸 219 戸) 9,989.71 ㎡ 飲食店等 ㎡
ホテル等 ㎡ 集会所等 ㎡
病院等 ㎡ 工場等 ㎡
百貨店等 ㎡ その他()  ㎡
事務所等 ㎡ ()  ㎡
学校等 ㎡ ()  ㎡
建築物の高さ39.03 m 階数
地上地下
12 階 0 階
構造チェックなしSRC造 チェックありRC造 チェックなしS造 チェックなしその他 ( ) 
再生可能エネルギーを利用するための設備の導入に関する検討状況 導入しない   
省エネルギー性能基準に対する適合状況 対象となる用途がない  
エネルギーの使用の合理化に関する性能の目標値への適合状況 対象となる用途がない  

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環境への配慮のための措置の概要

特になし 

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棒グラフによる環境配慮の措置の評価

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減 外壁・屋根の断熱 窓部の熱負荷の低減 2点
Ⅱ.再生可能エネルギーの利用再生可能エネルギーの直接利用0点
再生可能エネルギーの変換利用0点
Ⅲ.省エネルギーシステム設備システムの省エネルギー2点
Ⅳ.エコマテリアル再生骨材等利用0点
混合セメント等利用0点
リサイクル鋼材利用適用なし
Ⅴ.オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制断熱材用発泡剤2点
Ⅵ.長寿命化等維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保0点
躯体の劣化対策0点
Ⅶ.水循環雑用水利用評価を行わない
雨水浸透評価を行わない
Ⅷ.緑化緑の量の確保0点
緑の質の確保2点
Ⅹ.ヒートアイランド現象の緩和敷地と建築物の被覆対策0点
風環境への配慮0点

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エネルギー使用の合理化

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減

外壁・屋根の断熱 窓部の熱負荷の低減

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

外壁及び屋根の断熱に係る事項外壁概要吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
詳細 
屋根概要押出法ポリスチレンフォーム保温板 
詳細 
窓部の日射遮へい及び断熱に係る事項チェックあり
チェックなしルーパー
チェックありその他
バルコニー  
その他の事項概要品確法断熱性能等級4相当 
詳細 
外壁の断熱の仕様断熱材吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
厚さ40.00 mm
熱抵抗値1.17 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
屋根の断熱の仕様断熱材押出法ポリスチレンフォーム保温板 
厚さ60.00 mm
熱抵抗値2.14 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
床(外気に接する部分)の断熱の仕様断熱材 
厚さ mm
熱抵抗値 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
床(その他の部分)の断熱の仕様断熱材押出法ポリスチレンフォーム保温板 
厚さ30.00 mm
熱抵抗値1.07 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
土間床等の外周部(外気に接する部分)の断熱の仕様断熱材 
厚さ mm
熱抵抗値 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
土間床等の外周部(その他の部分)の断熱の仕様断熱材吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
厚さ55.00 mm
熱抵抗値0.73 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
開口部の建具の断熱の仕様建具1形態竪滑り出し窓 
材質アルミ 
構造2重サッシ 
ガラス種類複層ガラス 
建具2形態 
材質 
構造 
ガラス種類 
熱貫流率 W/㎡・K
外皮平均熱貫流率 W/m2・K
冷房期の平均日射取得率 
窓の夏季日射侵入率 
(参考) 評価基準を適用した住戸(方位、階数) 
 
 
(参考) エネルギーの使用の合理化に関する性能の目標 建築物の熱負荷の低減について段階 

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Ⅱ.再生可能エネルギーの利用

再生可能エネルギーの直接利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

太陽エネルギーを利用したシステムに係る事項チェックなしボイドスペース
チェックなしトップライト
チェックなしハイサイドライト
チェックなしその他
特になし 
風を利用したシステムに係る事項特になし 
その他の事項特になし 

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再生可能エネルギーの変換利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

太陽光発電設備に係る事項利用の有無 無  
利用形態チェックなし低圧連系
チェックなし高圧連系
チェックなし特高連系
チェックなしその他
 
太陽光発電による容量 kW
設置面積 ㎡
太陽熱を利用したシステムに係る事項利用の有無 無  
利用形態 
太陽熱利用による容量 kW
設置面積 ㎡
地中熱を熱源とする熱を利用したシステムに係る事項利用の有無 無  
利用形態 
地中熱利用による容量 MJ
バイオマスを熱源とする熱を利用したシステムに係る事項利用の有無 無  
利用形態 
バイオマスを熱源とする熱を利用した発電による容量 MJ
バイオマスを熱源とする熱の利用による容量 kW
その他の事項特になし 
その他の再生可能エネルギー利用の仕様及び容量等 
年間再生可能エネルギー利用量 MJ/年

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Ⅲ.省エネルギーシステム

設備システムの省エネルギー

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

設置機器の仕様
給湯システムの仕様利用の有無 有  
機器の仕様エネルギー消費効率が90%以上である(ガスふろがま付)ガス潜熱回収型給湯器 
詳細 
床暖房システムの仕様利用の有無 無  
機器の仕様 
詳細 
空調システム(ビルトイン空調機)の仕様利用の有無 無  
機器の仕様 
詳細 
暖房機能付き給湯システムの仕様利用の有無 無  
機器の仕様 
詳細 
給湯システムの点数6 点
床暖房システムの点数 点
空調システム(ビルトイン空調機)の点数 点
暖房能付き給湯システムの点数 点
合計点6 点

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資源の適正利用

Ⅳ.エコマテリアル

再生骨材等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

再生骨材等を利用したコンクリート等の使用の有無 無  
種類チェックなし再生骨材
チェックなしその他
 
利用部位チェックなし捨てコンクリート
チェックなし工作物に用いられる現場内コンクリートまたはコンクリート製品
チェックなしその他
 

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混合セメント等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

混合セメント等の利用の有無 無  
種別チェックなし高炉B種
チェックなし高炉C種
チェックなしフライアッシュB種
チェックなしフライアッシュC種
チェックなしその他
 
利用部位 

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リサイクル鋼材利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

リサイクル鋼材の利用の有無 ※鉄筋を除く 無  
構造材料への利用の程度 
利用部位 

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エコマテリアル利用

エコマテリアル概要特になし 
詳細 

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Ⅴ.オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制

断熱材用発泡剤

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

主として使用する断熱材の種類吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
利用部位チェックあり外壁
チェックなし屋根
チェックなしその他
 
発泡剤を利用している断熱材の有無 有  
発泡剤の種類その他 
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数

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空気調和設備用冷媒

空気調和設備用冷媒概要特になし 
詳細 

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Ⅵ.長寿命化等

維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

専用配管の維持管理に係る事項概要特になし 
詳細 
専有部分の排水管の維持管理に係る事項特になし 
共用配管の維持管理に係る事項概要特になし 
詳細 
更新、改修、用途の変更等への対応に係る事項概要特になし 
階高3.17 m
梁下の高さ2.22 m
壁及び柱の位置 

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躯体の劣化対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

水セメント比に係る事項50 %以下
かぶり厚さに係る事項概要特になし 
詳細 
躯体の保護に係る事項チェックあり外装の塗装または吹きつけタイル
チェックありタイル貼りまたはモルタル塗り
チェックなしその他
 
鉄骨の鋼材の厚さに係る事項【mm】 
鉄骨の防錆の措置に係る事項最下階(地階を除く)の柱脚部の防錆措置に係る事項 
一般部の防錆措置に係る事項 
鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造及び鉄骨造以外の構造における躯体の耐久性の向上に係る事項特になし 

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Ⅶ.水循環

雑用水利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 評価を行わない

雑用水の利用の有無 無  
雑用水の利用方式チェックなし個別循環
チェックなし地区循環
チェックなし広域循環
チェックなし工業用水利用
チェックなし雨水利用
広域循環方式による再生水の供給区域の内外 外  
再生水の供給エリア名 
原水種別
(個別循環方式、地区循環方式又は雨水利用方式の場合)
チェックなし洗面所及び給湯室排水
チェックなし冷却水
チェックなし厨房排水
チェックなしプール排水
チェックなし雨水
チェックなしその他
 
利用先チェックなし便所洗浄水
チェックなし散水用水
チェックなし修景用水
チェックなしその他
 
処理方式チェックなし沈砂
チェックなし生物処理
チェックなし膜処理
チェックなしオゾン処理
チェックなし活性炭処理
チェックなし砂ろ過
チェックなしその他
 
計画水量 立方メートル/日
貯留槽(沈砂槽を含む。)容量 立方メートル
集水面積 ㎡

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雨水浸透

取組状況の評価 (評点/最高点) 評価を行わない

敷地の状況地形 
地質 
地下水位 
雨水浸透の方法チェックなし雨水浸透ます
チェックなし雨水浸透トレンチ
チェックなし透水性舗装
チェックなし地表面の緑地化
チェックなしその他
 
雨水浸透量 立方メートル/時
雨水浸透の能力 mm/時

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自然環境の保全

Ⅷ.緑化

緑の量の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

地上部における樹木の植栽等に係る事項シラカシ、ナナミノキ、ヤマボウシ、タイサンボク、マテバシイ、モチノキ、ソヨゴ等 
建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項特になし 
地上部の樹木の植栽等のなされた部分の面積(A)241.60 ㎡
建築物上の樹木、芝、草花等の植栽のなされた部分の面積(B)0.00 ㎡
総緑化面積(A+B)241.60 ㎡
敷地面積(C)2,134.86 ㎡
総緑化面積の敷地面積に対する割合((A+B)/C)11.31 %

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緑の質の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

建築物上における樹木の量の確保に係る事項特になし 
高木の植栽に係る事項シラカシ、ナナミノキ、ヤマボウシ、タイサンボク、マテバシイ、モチノキ、ソヨゴ 
既存の樹木の保全に係る事項特になし 
建築物上における樹木の量の確保に係る事項建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積(D)0.00 ㎡
建築物上の緑化面積(E)0.00 ㎡
建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積の建築物上の緑化面積に対する割合(D/E) %
点数0 点
高木の植栽に係る事項高木の植栽のなされた部分の緑化面積(F)108.00 ㎡
高木の植栽のなされた部分の面積の総緑化面積に対する割合(F/(A+B))44.70 %
5mを超える高木の植栽の有無 有  
点数2 点
既存の樹木の保全に係る事項既存の樹木の植栽のなされた部分の面積0.00 ㎡
幹周り1m以上の大径木の保存の有無 無  
点数0 点
合計点2 点

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動植物の生息・生育環境への配慮

動植物の生息・生育環境への配慮特になし 

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連続した緑の形成

連続した緑の形成特になし 

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樹木・芝・草花等の維持管理への配慮

樹木・芝・草花等の維持管理への配慮特になし 

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ヒートアイランド現象の緩和

Ⅹ.ヒートアイランド現象の緩和

敷地と建築物の被覆対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

地上部の被覆材に係る事項チェックあり緑化による対策
チェックなし緑化のうち蒸発効率の低い植物による対策
チェックなし水面による対策
チェックなし保水性被覆材による対策
チェックなしその他
建築物上の被覆材に係る事項チェックなし緑化による対策
チェックなし緑化のうち蒸発効率の低い植物による対策
チェックなし水面による対策
チェックなし保水性被覆材による対策
チェックなし高反射率被覆材による対策
チェックなしその他
特になし
緑地による対策評価面積(G)241.60 ㎡
水面による対策評価面積(H) ㎡
保水性被覆材による対策評価面積(I) ㎡
高反射率被覆材による対策評価面積(J) ㎡
総対策評価面積(G+H+I+J)241.60 ㎡
敷地面積(C)2,134.86 ㎡
総対策評価面積の敷地面積に対する割合((G+H+I+J)/C)11.31 %

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風環境への配慮

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

望ましい風環境の確保を図るために行う建築物の形状及び配置に係る事項特になし 
見付幅(K) m
夏の主風向に直交する最大敷地幅(L) m
夏の主風向に直交する最大空地幅(M) m
最大高さ(N) m
見付幅比(K/L) 
最大空地幅比(M/N) 

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再生可能エネルギー利用設備導入検討シート(太陽光発電)

1 物理的条件の検討

(1) 日照条件の検討
  検討対象とする場所及び方位(南) チェックあり屋根部(地上高さ  39.03 m)
チェックなし地上部( チェックなし空地部分  チェックなしその他)
チェックなし壁面
チェックなしその他
検討対象の周囲における日射遮蔽物チェックありない チェックなしある
方位()   高さ(  m)   距離(  m)
方位()   高さ(  m)   距離(  m)
方位()   高さ(  m)   距離(  m)
方位()   高さ(  m)   距離(  m)
方位()   高さ(  m)   距離(  m)
日照の確保(冬至) 十分  
日照の確保(年間) 十分  
(2) 日照条件に適合する場所の検討
 設置可能場所の面積520.00 ㎡
利用設備に対する荷重対策 無  
設置に備えた対応 無  
(3) 導入を見送る   
導入を見送る理由(複数選択可)
チェックなし日照が確保できない
チェックなし躯体が荷重に対応できていない
チェックなし敷地内に設置場所を確保できない
チェックあり費用負担が大きい
チェックなし新設時は見送るが、将来対応をする
チェックなしその他()

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再生可能エネルギー利用設備導入検討シート(太陽熱利用)

1 物理的条件の検討

(1) 日照条件の検討
  検討対象とする場所及び方位(南) チェックあり屋根部(地上高さ  39.03 m)
チェックなし地上部( チェックなし空地部分  チェックなしその他)
チェックなし壁面
チェックなしその他
検討対象の周囲における日射遮蔽物チェックありない チェックなしある
方位()   高さ(  m)   距離(  m)
方位()   高さ(  m)   距離(  m)
方位()   高さ(  m)   距離( m)
方位()   高さ(  m)   距離( m)
方位()   高さ(  m)   距離( m)
日照の確保(冬至) 十分  
日照の確保(年間) 十分  
(2) 熱需要の条件等の検討
 特定建築物の用途
チェックあり住宅等  チェックなしホテル等  チェックなし病院等  チェックなし百貨店等  チェックなし事務所等  
チェックなし学校等  チェックなし飲食店等  チェックなし集会所等  チェックなし工場等  
利用設備に対する荷重対策
暖房給湯
チェックなし中央熱源方式
チェックあり個別熱源方式
チェックなし中央式
チェックあり個別式
設置可能場所の面積520.00 ㎡
利用設備に対する荷重対策 無  
設置に備えた対応 無  
(3) 導入を見送る  
導入を見送る理由(複数選択可)
チェックなし日照が確保できない
チェックなし躯体が荷重に対応できていない
チェックなし敷地内に設置場所を確保できない
チェックあり費用負担が大きい
チェックなし新設時は見送るが、将来対応をする
チェックなしその他()

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再生可能エネルギー利用設備導入検討シート(地中熱利用)

1 物理的条件の検討

(1) 熱需要の条件等の検討
 特定建築物の用途
チェックあり住宅等  チェックなしホテル等  チェックなし病院等  チェックなし百貨店等  チェックなし事務所等  
チェックなし学校等  チェックなし飲食店等  チェックなし集会所等  チェックなし工場等  
水熱源ヒートポンプ熱源機器導入対応の可能性チェックなし中央熱源方式導入のため対応可能  
チェックなし個別式熱源の導入のため対応不可  
(2) 地中熱利用に適合する条件の検討
 地中熱交換井の設置方法基礎杭を利用 対応不可  
熱交換井を利用 場所確保不可  
設置に備えた対応 無  
(3) 導入を見送る   
導入を見送る理由(複数選択可)
チェックなし熱負荷に対し地中熱を利用できない(利用量・利用温度など)
チェックなし熱源機器の熱源方式が個別式であるため地中熱を有効利用できない
チェックなし建物躯体(基礎杭)での対応ができない
チェックなし敷地内に熱交換井を設置するスペースが確保できない
チェックなし費用負担が大きい
チェックなし新設時は見送るが、将来対応をする
チェックなしその他()

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再生可能エネルギー利用設備導入検討シート(バイオマス利用・熱利用)

1 物理的条件の検討

(1) 利用するバイオマスについての検討
 入手可能バイオマスチェックなし木質系廃棄物  チェックなし食品残さ
チェックなしその他()
バイオマスのエネルギー変換方法チェックなし燃焼による熱利用  チェックなしガス化による発電
チェックなしその他()
(2) バイオマス利用に適合する条件の検討
 設置可能場所の確保チェックなし屋内    チェックなし屋外 面積  ㎡
バイオマス保管場所の確保チェックなし屋内    チェックなし屋外 面積  ㎡
周囲影響対策臭気 対応不可  
排ガス 対応不可  
騒音 対応不可  
設置に備えた対応 無  
(3) 導入を見送る   
導入を見送る理由(複数選択可)
チェックなしバイオマスを有効利用できない(量が不足・入手先が遠距離など)
チェックなし敷地内に設置するスペースを確保できない
チェックなし周囲への影響が大きく、対応ができない
チェックなし費用負担が大きい
チェックなし新設時は見送るが、将来対応をする
チェックなしその他()

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再生可能エネルギー利用設備導入検討シート(その他利用)

再生可能エネルギーの利用方法(1)内容(2)規模(容量・面積)(3)一次エネルギー換算の削減量(MJ/年)
    MJ/年
    MJ/年
    MJ/年
    MJ/年
    MJ/年
    MJ/年

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(問合せ先)
「東京都建築物環境計画書制度」ヘルプデスク
〒163-8001 新宿区西新宿2-8-1 都庁第二本庁舎16階
TEL:03-5320-7879 メールアドレス building(at)kankyo.metro.tokyo.jp
※迷惑メール対策のため、メールアドレスの表記を変更しております。お手数ですが、(at)を@に置き換えてご利用ください。