青山学院高等部校舎建替工事  ( 学校 )

特定建築物概要

建築物環境計画書 作成時期完了 
特定建築物の名称青山学院高等部校舎建替工事 
特定建築物の所在地渋谷区渋谷4丁目4番25号 
特定建築主氏名 学校法人 青山学院 理事長 安藤 孝四郎   
住所 〒150-8366
 東京都渋谷区渋谷4丁目4番25号  
設計者氏名株式会社日建設計 岩崎 克也 
住所 〒102-8117
東京都千代田区飯田橋2-18-3 
施工者氏名戸田建設株式会社 東京支店 常務執行役員 支店長 福島克彰 
住所 〒104-8388
東京都中央区京橋1丁目7−1 
新築・増築の区別新築 工事期間(予定)
工事着手工事完了
平成20年4月1日 平成26年7月14日 
敷地面積16,535.79 ㎡ 建築面積8,202.18 ㎡ 延べ面積24,478.64 ㎡
用途別床面積 住宅等   (分譲  戸   賃貸  戸)  ㎡ 集会所等 ㎡
ホテル等 ㎡ 工場等 ㎡
病院等 ㎡ その他()  ㎡
百貨店等 ㎡ ()  ㎡
事務所等 ㎡ ()  ㎡
学校等24,478.64 ㎡ ()  ㎡
飲食店等 ㎡ ()  ㎡
建築物の高さ27.50 m 階数
地上地下
5 階 1 階
構造チェックなしSRC造 チェックありRC造 チェックありS造 チェックなしその他 ( ) 

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環境への配慮のための措置の概要

 

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棒グラフによる環境配慮の措置の評価

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減 建築物の形状・配置 外壁・屋根の断熱窓部の熱負荷の低減 2点
Ⅱ.自然エネルギーの利用自然エネルギーの直接利用1点
自然エネルギーの変換利用0点
Ⅲ.省エネルギーシステム設備システムの省エネルギー1点
地域における省エネルギー地域冷暖房等適用なし
Ⅳ.効率的な運用の仕組最適運用のための軽量及びエネルギー管理システム1点
最適運用のための運転調整と性能の把握0点
Ⅴ.エコマテリアル再生骨材等利用0点
混合セメント等利用1点
リサイクル鋼材利用適用なし
オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制断熱材用発泡剤0点
空気調和設備用冷媒1点
Ⅵ.長寿命化等維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保1点
躯体の劣化対策0点
短寿命建築物の建設資材の再使用対策等適用なし
Ⅶ.水循環雑用水利用1点
雨水浸透1点
Ⅷ.緑化緑の量の確保1点
緑の質の確保1点
Ⅸ.ヒートアイランド現象の緩和建築設備からの人工排熱対策1点
敷地と建築物の被覆対策1点
風環境への配慮1点

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エネルギー使用の合理化

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減

建築物の形状・配置・外壁・屋根の断熱 窓部の熱負荷の低減

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

建築物の形状及び配置に係る事項敷地南側を六本木通り、西側を区道、東側及び北側は青山学院の既存キャンパスの南西角になる敷地に、北及び西側に校舎、南東側に体育館、北西側にPS講堂を1~2階レベルで一体化した建物とした。 
外壁及び屋根の断熱に係る事項外壁概要吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
詳細 
屋根概要押出法ポリスチレンフォーム保温板 
詳細校舎(北・西)棟:アスファルト防水+押出法ポリエチレンフォーム保湿版 体育館、講堂・メディア棟:鋼板屋根+ビーズ法ポリエチレンフォーム保湿版(2層) 
窓部の断熱に係る事項概要ペアガラス 
詳細FL+A+FL(FL厚は5~8mm) 
窓部の日射遮へいに係る事項チェックあり
チェックありルーパー
チェックありその他
窓部にはカーテン又はブラインドBOXを設置する。 
その他の事項屋上緑化が可能な部分を緑化し、日射による外部からの熱負荷を可能な限り軽減する。 
主たる外壁の仕様位置及び方位南西南北(四周とも) 
断熱材吹付け硬質ウレタンフォーム 
厚さ25.00 mm
熱貫流率0.71 W/㎡・K
屋根の仕様断熱材押出法ポリスチレンフォーム保湿版3種b 
厚さ150.00 mm
熱貫流率0.24 W/㎡・K
窓部の仕様窓面積の外壁面積比29.60 %
ガラスの種類ペアガラス(FL+A+FL(FL厚は5~8mm)) 
ブラインドの有無  有  
日射熱取得率0.46 
開口部の日射遮へい係数0.52 
PALの値231.30 MJ/㎡・年
PALの基準値320.00 MJ/㎡・年
PALの低減率27.72 %

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Ⅱ.自然エネルギーの利用

自然エネルギーの直接利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

自然採光を利用したシステムに係る事項チェックなしライトシェルフ
チェックなしアトリウム
チェックなしトップライト
チェックありその他
体育館サブアリーナ及び講堂にハイサイドライト、西棟と体育館の間に光庭を採用する。 
風を利用したシステムに係る事項チェックなし2方向以上への開口
チェックなし開口部と換気塔との連携
チェックなしナイトパージ
チェックあり自動制御により開口部の開閉を行う自然換気システム
チェックなし風その他
室内の温度成層による自然換気口(取入口・排気口)を体育館メインアリーナに設ける。 
パッシブソーラーシステムの利用に係る事項特に無し 
地中熱の利用に係る事項チェックありクールトレンチ
チェックありヒートトレンチ
チェックなしその他
 
その他の事項特に無し 
自然エネルギーの利用に伴う年間一次エネルギー消費量の低減量エネルギー種別空調・換気・照明消費エネルギー 
低減量 MJ/年

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自然エネルギーの変換利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

太陽光発電設備に係る事項利用の有無 無  
利用形態チェックなし低圧連系
チェックなし高圧連系
チェックなし特高連系
チェックなしその他
 
太陽光発電による容量 kW
設置面積 ㎡
太陽熱を利用したシステムに係る事項利用の有無 無  
利用形態 
太陽熱利用による容量 kW
設置面積 ㎡
その他の事項特になし 
その他の再生可能エネルギー利用の仕様及び容量等 
年間再生可能エネルギー利用量 MJ/年

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Ⅲ.省エネルギーシステム

設備システムの省エネルギー

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

空気調和の熱源側設備

設備の概要チェックあり電気
チェックあり都市ガス  
チェックなし 
チェックなし地域冷暖房  
チェックなしその他
 
機器の選定ターボ冷凍機(ブライン・追っ掛け兼用)1台、ガス焚吸収式冷温水機2台、 電気式空冷ヒートポンプエアコン(一部マルチ型)6台 
設備機器のシステムの構築に係る事項チェックあり台数制御方式
チェックあり変流量方式
チェックなし大温度差方式による送水システム
チェックなし利用可能エネルギーを活用したシステム
 
チェックなしコージェネレーションシステム
チェックなし燃料電池システム
チェックあり蓄熱方式
チェックなしその他
特になし 
空調面積19,300.60 ㎡
冷熱源の容量(kW)12,163.80 kW
冷熱源の容量(kW/㎡)0.6300 kW/㎡
温熱源の容量(kW)1,782.90 kW
温熱源の容量(kW/㎡)0.0900 kW/㎡
熱源機器の構成チェックありターボ冷凍機
チェックあり吸収式冷温水機
チェックなしGHP(ガス式ヒートポンプ)
チェックありEHP(電気ヒートポンプ式)
チェックなしその他
 
コージェネレーションシステム(導入している場合)形式形式エンジンチェックなし
タービンチェックなし
燃料電池チェックなし
その他チェックなし
特になし 
排熱利用の有無
利用先 
発電容量容量0.00 kW
台数0.00 台
発電効率 kW
発電割合(発電容量/契約電力量)0.00 %
排熱利用率 %
総合効率 %
蓄熱槽(導入している場合)形式水蓄熱チェックなし
氷蓄熱チェックあり
その他チェックなし
設置場所ピット利用チェックなし
ユニット型チェックあり
その他チェックなし
 
蓄熱容量26.00 立方メートル
蓄熱量25,062.00 MJ
ピーク負荷日の夜間移行率 
その他の事項特になし 

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空気調和の二次側設備

設備の概要インテリアゾーン教室:外気処理空調機及びFUC(ファンコイルユニット) 講堂・図書館・空調機(AHU)+単一ダクト変風潮(VAV)方式 
ペリメータゾーン教室:外気処理空調機及びFUC(ファンコイルユニット) 講堂・図書館・空調機(AHU)+単一ダクト変風潮(VAV)方式 
空気調和負荷の低減に係る事項チェックあり全熱交換器
チェックあり外気冷房
チェックあり最小外気取入れ量制御システム
チェックあり居住域空気調和システム
チェックなし空調負荷低減その他
講堂・体育館の小規模室及び外気処理空調機・空調機には全熱交換器、講堂空調機には最小外気取入・外気冷房(校舎内は外気冷房のみ)を採用する。 
送風のための動力の低減に係る事項チェックあり変風量方式
チェックなし大温度差方式による送風システム
チェックなしその他
 
その他の事項特になし 
年間空調消費エネルギー量8,721,000.00 MJ/年
年間空調仮想空調負荷8,599,000.00 MJ/年
エネルギー消費係数1.02 
空調負荷基準値1.50 

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機械換気設備

設備機器のシステムの構築に係る事項チェックなしダクトレス換気システム
チェックなし換気ダクト静圧の低減化
チェックあり局所換気方式
チェックなしその他
トイレ・厨房等には局所換気を採用する。 
制御のシステムの構築に係る事項チェックあり温度センサーによる換気量制御
チェックなし一酸化炭素センサーによる換気量制御
チェックなしその他
講堂舞台上部・スポットライト室・電気室に温度センサーによる発停制御を採用する。 
その他の事項特になし 
年間換気消費エネルギー量481,897.00 MJ/年
年間仮想換気消費エネルギー量678,082.00 MJ/年
エネルギー消費係数0.72 
換気消費エネルギー基準値0.80 

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照明設備

設備機器のシステムの構築に係る事項チェックありHf型照明器具
チェックなしラピットスタート型
チェックなし省電力型安定器
チェックなしその他
 
制御のシステムの構築に係る事項チェックあり在室検知制御システム
チェックあり適正照度調整システム
チェックあり昼光連動制御システム
チェックありタイムスケジュール制御システム
チェックなしその他
トイレ:在室検知、教室:昼光運動制御、PC関連室:適正照度制御、エントランス:タイムスケジュール制御等を採用する。 
その他の事項特になし 
年間照明消費エネルギー量3,657,576.00 MJ/年
年間仮想照明消費エネルギー量5,218,413.00 MJ/年
エネルギー消費係数0.71 
照明消費エネルギー基準値1.00 

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給湯設備

給湯方式チェックなし中央
チェックあり個別
給湯温度60.00 ℃
設備機器のシステムの構築に係る事項給湯管・貯湯槽には断熱装置を行う。 
その他の事項自動給水栓や節水型シャワーヘッド等を採用し、給湯消費を抑制する。 
年間給湯消費エネルギー量 MJ/年
年間仮想給湯負荷 MJ/年
エネルギー消費係数 
給湯消費エネルギー基準値 

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エレベーター設備

設備の概要チェックありロープ式
チェックなし油圧式
チェックなしその他
 
その他の事項チェックありインバーター制御
チェックなし台数制御
チェックなしその他
 
年間エレベーター消費エネルギー量 MJ/年
年間仮想エレベーター消費エネルギー量 MJ/年
エネルギー消費係数 
エレベータ消費エネルギー基準値 

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その他

採用した手法特になし 
容量・効果等0.00 

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エネルギー利用効率化設備

コージェネレーションシステム概要なし 
低減量0.00 
太陽光発電システム概要なし 
低減量0.00 
高効率変圧器システム概要トップランナー変圧器を採用する。 
低減量 
その他の事項概要特になし 
低減量0.00 

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全体

エネルギー利用効率化設備による低減量合計 0.00 
エネルギー利用効率化設備を設置しない場合の年間消費一次エネルギー量[MJ/年]
EAC+EV+EL+EHW+EEV+0.4×(EAC+EL)
12,860,473.00 
エネルギー利用効率化設備を設置した場合の年間消費一次エネルギー量[MJ/年]
EAC+EV+EL+EHW+EEV+0.4×(EAC+EL)-(エネルギー利用効率化設備による低減量)
12,860,473.00 
年間消費一次エネルギー量の合計12,860,473.00 
設備システム全体のエネルギー利用の低減率(ERR)31.24 %

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地域における省エネルギー

地域冷暖房等

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

地域冷暖房区域の指定の有無 無  
地域冷暖房の熱の受入れの有無 無  
地域冷暖房区域の名称地域冷暖房計画区域外 
その他のエネルギーの効率的利用を行うシステム特になし 
契約容量蒸気 kW
温水 kW
冷水 kW

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Ⅳ効率的な運用の仕組

最適運用のための計量及びエネルギー管理システム

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

評価の対象となる熱源方式チェックあり中央方式  
チェックなし個別方式  
ガス、電力及び冷温熱のエネルギーの量並びに給水量の計量設備の系統別の設置に係る事項全体、エネルギー種別計測電力、ガス消費量、給水量(上水、井水、雨水、雑用水)、冷温水量の計量を行う。 
エネルギー用途別計測単相電力量、三相電力量 ガス使用量(一般用、空調熱源用、厨房室)、冷温水量 生活用給水量(一般・厨房)、井水利用量、雑用水利用量、雨水利用量、冷却塔補給水、 
エネルギー系統別計測冷温水量(熱源毎)、上水・雑用水(棟のエリア毎) 
特定機器・フロア単位冷温水量(熱源毎) 
計量設備詳細集中検針チェックあり 
データ出力機能チェックあり 
タイムプログラム制御チェックあり 
イベントプログラム制御チェックあり 
リモート制御チェックあり 
一覧出力チェックあり 
日_月_年単位ごとの出力チェックあり 
トレンドグラフ表示チェックあり 
  
BEMSの導入に係る事項データ採取、タイムプログラム等基本的制御、監視の導入データ採取機能、タイムプログラム機能、監視機能等の基本BEMS機能を有する。 
制御、エネルギー消費分析及び管理機器の稼働実績・警報データ管理機能を有する。 
BEMS導入詳細機器の履歴管理チェックなし 
稼動実績管理・警報データ管理チェックあり 
最適化制御チェックなし 
フィードバック・フィードフォワードチェックなし 
エネルギー消費分析及び管理チェックなし 
  
その他運用上の事項概要特になし 
詳細 

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最適運用のための運転調整と性能の把握

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

エネルギー消費原単位727.66 MJ/㎡・年
エネルギー消費原単位の設定根拠省エネルギー計画書による 
特定建築物の運用計画に基づく建築設備の稼動条件実際の稼動条件を想定したエネルギー消費原単位 MJ/㎡・年
上記算定方法の前提となる建築設備の稼働条件 
採用する建築設備のシステム及び制御のシステム 
特定建築物の運用と建築設備の運転調整及び検証の実施並びに報告書作成の予定有無 無  
確認方法チェックなし委託契約書  
チェックなし特記仕様書  
チェックなしその他  
 
年間稼動日数 日/年
日平均稼働時間 h/日
単位面積当たりの照明・コンセント設備の負荷 W/㎡
熱源側設備等の全負荷相当運転時間 h/年
その他の事項特になし 
空気調和の熱源側設備 
空気調和の二次側設備 
機械換気設備 
照明設備 
給湯設備 
エレベーター設備 
その他 
調整に係る記載内容なし 
検証に係る記載内容なし 
調整、検証に基づく管理標準の作成予定の有無 無  
系統ごとのエネルギー消費原単位の目標を達成する方法などその他 

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資源の適正利用

Ⅴ.エコマテリアル

再生骨材等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

再生骨材等を利用したコンクリート等の使用の有無 無  
種類チェックなし再生骨材  
チェックなしその他  
 
利用部位チェックなし捨てコンクリート  
チェックなし工作物に用いられる現場内コンクリートまたはコンクリート製品  
チェックなしその他  
 

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混合セメント等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

混合セメント等の利用の有無 有  
種別チェックあり高炉B種  
チェックなし高炉C種  
チェックなしフライアッシュB種  
チェックなしフライアッシュC種  
チェックなしその他  
 
利用部位現場造成コンクリート杭、基礎、基礎梁 

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リサイクル鋼材利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

リサイクル鋼材の利用の有無 無  
構造材料への利用の程度 
利用部位主要構造部が鉄筋コンクリート造であるため、対象外である。 

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エコマテリアル利用

エコマテリアル概要内装材はF☆☆☆☆のものを使用 
 
詳細 

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オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制

断熱材用発泡剤

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

主として使用する断熱材の種類吹付け硬質ウレタンフォーム、押出法・ビーズ法ポリスチレンフォーム保湿版 
利用部位チェックあり外壁  
チェックあり屋根  
チェックありその他  
床、断熱補強部等 
発泡剤を利用している断熱材の有無 有  
発泡剤の種類HFC-245fa , HFC-365mfc 
発泡剤の種類詳細吹付け硬質ウレタンフォーム HFC-245fa:1030,HFC-365mfc:794 
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数950 

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空気調和設備用冷媒

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

採用した空気調和設備の冷媒の種類1種類R410A 
種類詳細 
利用場所電気式空冷ヒートポンプエアコン(一部マルチ型) 
 kg
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数1,980 
採用した空気調和設備の冷媒の種類2種類その他 
種類詳細R134a 
利用場所ターボ冷凍機(ブライン・追っ掛け兼用) 
 kg
オゾン層破壊係数 
地球温暖化係数1,300 

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Ⅵ.長寿命化等

維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

維持管理の容易性に係る事項概要PS・DS・EPSを集約化し、共有部からのアクセス可能な構造とする。 また、機械・電気関連設備諸室、空調熱源機器、室外機・冷却塔置場等におけるメンテナンススペース・予備スペースを確保する。 
詳細 
更新、改修、用途の変更への対応に係る事項概要事務管理部門は、余裕のある設計荷重(400kg/m2)とし、間仕切り壁は乾式工法 または可動パーティション等とし、将来の更新・改修・変更への対応性を確保する。 
階高4.10 m
設計荷重300.00 kg/㎡
モジュール化 
階高(基準階部分)4.10 m
天井高(基準階部分)3.00 m
OAフロア高(基準階部分)10.00 cm
設計荷重(基準階部分)300.00 kg/㎡

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躯体の劣化対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

水セメント比に係る事項55 %以下
かぶり厚さに係る事項概要直接土に接しない部分  耐力壁以外の壁又は床 屋内2cm 屋外3cm  耐力壁、柱又ははり 屋内3cm 屋外4cm  直接土に接する部分  壁、柱、床はり又は基礎の立ち上がり部分4cm  基礎(立ち上がり部分及び基礎コンクリートの部分を除く。)6cm 
 
詳細 
躯体の保護に係る事項概要チェックあり外壁の塗装  
チェックありタイル貼りまたは吹きつけタイル  
チェックなしその他  
外壁主要部は、せっ器質タイル貼り、吹付けタイル仕上げ、コンクリート打ち放しフッ素樹塗装等とする。 
詳細 
鉄筋コンクリート造及び鉄骨鉄筋コンクリート造以外の構造における躯体の耐久性の向上に係る事項概要特になし 
詳細 

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短寿命建築物の建設資材の再使用対策等

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

構造材の再使用及び再生利用に係る事項概要該当しない 
詳細 
内装材及び外装材の再使用又は再生利用に係る事項概要該当しない 
詳細 

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Ⅶ.水循環

雑用水利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

雑用水の利用の有無 有  
雑用水の利用方式チェックなし個別循環  
チェックなし地区循環  
チェックなし広域循環  
チェックなし工業用水利用  
チェックあり雨水利用  
広域循環方式による再生水の供給区域の内外 外  
再生水の供給エリア名 
原水種別(個別循環方式、地区循環方式又は雨水利用方式の場合)チェックなし洗面所及び給湯室排水  
チェックなし冷却水  
チェックなし厨房排水  
チェックなしプール排水  
チェックあり雨水  
チェックなしその他  
 
利用先チェックあり便所洗浄水  
チェックあり散水用水  
チェックなし修景用水  
チェックなしその他  
 
処理方式チェックあり沈砂  
チェックなし生物処理  
チェックなし膜処理  
チェックなしオゾン処理  
チェックなし活性炭処理  
チェックあり砂ろ過  
チェックなしその他  
 
計画水量56.00 立方メートル/日
貯留槽(沈砂槽を含む。)容量155.31 立方メートル
集水面積8,511.71 ㎡

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雨水浸透

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

敷地の状況地形敷地は、北東から南西側へ緩やかに下り方向へ傾斜している。 
地質埋土の下、ローム・凝灰質粘土 
地下水位設計GL-6m程度 
雨水浸透の方法チェックあり雨水浸透ます  
チェックあり雨水浸透トレンチ  
チェックなし透水性舗装  
チェックあり地表面の緑地化  
チェックなしその他  
 
雨水流出抑制水槽有無 有  
概要都下水道局及び渋谷区との協議により、雨水流出抑制槽を設置する。 
雨水浸透量393.56 立方メートル/時
空地面積5,746.42 ㎡
雨水浸透の能力68.48 mm/時
貯溜槽容量562.12 立方メートル

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自然環境の保全

Ⅷ.緑化

緑の量の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

地上部における樹木の植栽等に係る事項敷地四方の境界線沿い及び校舎棟(西棟)と体育館の間を中心に、高・中・低木を組み合わせ、ボリューム・連続性及び多様性のある植栽を行う。 高木:イチョウ、サクラ、シラカシ、クスノキ、センペルセコイア、ケヤキ、イヌシデ、クヌギ、コナラ、サルスベリ等 中木:サザンカ、キンモクセイ、カラタネオガタマ、ベニカナメモチ生垣等 低木:ツツジ類、カンツバキ、シャリンバイ、アベリア、キンメツゲ等 
建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項屋上各所に、人工軽量土にて低木・地被による屋上緑化を設け、2階中庭には大規模なパーゴラでフジ棚を設ける。 低木:カンツバキ、シャリンバイ、アカバナアセビ、キンメツゲ、クチナシ等 地被類:フッキソウ、オタフクナンテン、セイヨウイワナンテン、ビンカミノール、リュウノヒゲ、フイリヤブラン、ヘデラカナリエンシス等 
地上部の樹木の植栽等のなされた部分の面積(A)1,627.07 ㎡
建築物上の樹木、芝、草花等の植栽のなされた部分の面積(B)1,682.67 ㎡
総緑化面積(A+B)3,309.74 ㎡
敷地面積(C)16,535.79 ㎡
総緑化面積の敷地面積に対する割合((A+B)/C)20.01 %

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緑の質の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

建築物上における樹木の量の確保に係る事項概要屋上にて低木を植栽した屋上緑化を設けた。 低木:カンツバキ、シャリンバイ、アカバナアセビ、キンメツゲ、クチナシ、ギンバイカ、ツツジ類等 
建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積(D)367.23 ㎡
建築物上の緑化面積(E)1,682.67 ㎡
建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積の建築物上の緑化面積に対する割合(D/E)21.82 %
点数1 点
高木の植栽に係る事項概要敷地四方の境界線沿い及び校舎棟(西棟)と体育館の間を中心に、高・中・低木を組み合わせ、ボリューム・連続性及び多様性のある植栽を行う。 高木:イチョウ、サクラ、シラカシ、クスノキ、センペルセコイア、ケヤキ、イヌシデ、クヌギ、コナラ、サルスベリ等 
高木の植栽のなされた部分の緑化面積(F)387.00 ㎡
高木の植栽のなされた部分の面積の総緑化面積に対する割合(F/(A+B))11.69 %
5mを超える高木の植栽の有無 有  
点数0 点
既存の樹木の保全に係る事項概要既存樹木(H=10m超及び4~10m)計 3本を保存する。 
緑質既存面積36.00 ㎡
幹周り1m以上の大径木の保存の有無((A+B)/C) 有  
点数0 点
緑の質の確保の合計点数1 点

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動植物の生息・生育環境への配慮

動植物の生息・生育環境への配慮概要既存キャンパスの生物相を配慮した上で、樹種や配置の検討を行い、可能な限り、現状の生物相への影響を軽減する。 
詳細 

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連続した緑の形成

連続した緑の形成概要既存キャンパスの樹木との連続性を考慮する。 
詳細 

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樹木・芝・草花等の維持管理への配慮

樹木・芝・草花等の維持管理への配慮概要適切な位置への散水栓の設置や屋上緑化部への自動灌水設備設置など、維持管理の容易性に配慮する。 
詳細 

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ヒートアイランド現象の緩和

Ⅸ.ヒートアイランド現象の緩和

建築設備からの人工排熱対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

建築設備からの人工排熱の低減に係る事項中央熱源を中心とした熱源構成により、排熱を冷却塔をとおした潜熱排熱を中心とした。 また、電気式空冷ヒートポンプエアコン室外機及び冷却塔は屋上への設置とし、地上の歩行者空間からの隔離を図る。 
排出高さ m
延べ面積当たりの1日の人工排熱の顕熱量0.90 MJ/㎡・日
延べ面積当たりの1日の人工排熱の全熱量5.00 MJ/㎡・日

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敷地と建築物の被覆対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

地上部の被覆材に係る事項チェックあり緑化による対策  
チェックなし植物のうち蒸発効率の低い植物による対策  
チェックなし水面による対策  
チェックあり保水性被覆材による対策  
チェックなしその他  
 
建築物上の被覆材に係る事項チェックあり緑化による対策  
チェックなし緑化のうち蒸発効率の低い植物による対策  
チェックなし水面による対策  
チェックなし保水性被覆材による対策  
チェックなし高反射率被覆材による対策  
チェックなしその他  
 
緑地による対策評価面積(G)3,610.14 ㎡
水面による対策評価面積(H)0.00 ㎡
保水性被覆材による対策評価面積(I)576.90 ㎡
高反射率被覆材による対策評価面積(J)0.00 ㎡
総対策評価面積(G+H+I+J)4,187.04 ㎡
敷地面積(C)16,535.79 ㎡
総対策評価面積の敷地面積に対する割合((G+H+I+J)/E)25.32 %

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風環境への配慮

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

望ましい風環境の確保を図るために行う建築物の形状及び配置に係る事項全体的に建物を低層に抑えるとともに、隣接建物との離隔距離を確保する。 
盛夏における主風向南 
見付幅(K)88.51 m
夏の主風向に直交する最大敷地幅(L)119.22 m
夏の主風向に直交する最大空地幅(M)46.20 m
最大高さ(N)27.50 m
見付幅比(K/L)0.74 
最大空地幅比(M/N)1.68 

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(問合せ先)
東京都環境局 都市地球環境部 環境都市づくり課 建築物係
〒163-8001 新宿区西新宿2-8-1 第二本庁舎8階
TEL:03-5388-3536 FAX:03-5388-1380
メールによる問い合わせは↓
building@kankyo.metro.tokyo.jp