国士舘大学 世田谷キャンパス 梅ヶ丘校舎  ( 学校 )

特定建築物概要

建築物環境計画書 作成時期完了 
特定建築物の名称国士舘大学 世田谷キャンパス 梅ヶ丘校舎 
特定建築物の所在地世田谷区梅丘2丁目1223番地1 
特定建築主氏名学校法人 国士舘 理事長 佐伯 弘治 
住所 〒154-8515
東京都世田谷区世田谷4-28-1  
設計者氏名株式会社 日本設計 許士豊史 
住所 〒163-1329
新宿区西新宿6-5-1 新宿アイランドタワー29階 
施工者氏名株式会社 大林組 脇村典夫 
住所 〒108-8502
東京都港区港南2-15-2 
新築・増築の区別新築 工事期間(予定)
工事着手工事完了
2006/09/01 2008/01/28 
敷地面積9,576.89 ㎡ 建築面積3,676.04 ㎡ 延べ面積22,433.76 ㎡
用途別床面積 住宅等   (分譲  戸   賃貸  戸)  ㎡ 集会所等 ㎡
ホテル等 ㎡ 工場等 ㎡
病院等 ㎡ その他()  ㎡
百貨店等 ㎡ ()  ㎡
事務所等 ㎡ ()  ㎡
学校等22,433.76 ㎡ ()  ㎡
飲食店等 ㎡ ()  ㎡
建築物の高さ40.85 m 階数
地上地下
10 階 2 階
構造チェックありSRC造 チェックなしRC造 チェックなしS造 チェックなしその他 (一部S造) 

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環境への配慮のための措置の概要

・クールヒートトレンチによる地熱利用 ・ペアガラスの採用、東西面コア配置による熱負荷軽減した建物計画 ・教室の自然通風機能等の確保および自動判断運転。 ・建物の長寿命化・人命の安全を確保するための、制震構造を設置。 ・全熱交換器の採用。 ・熱源台数制御、VWV、CAVなど設備システムの省エネルギー手法の採用。 ・昼光連動による照明エネルギーの削減、人感センサーによる照明点滅 ・雨水貯留による地域インフラの負荷軽減 ・緑地の雨水浸透による水資源循環 

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棒グラフによる環境配慮の措置の評価

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減 建築物の形状・配置 外壁・屋根の断熱窓部の熱負荷の低減 2点
Ⅱ.自然エネルギーの利用自然エネルギーの直接利用2点
自然エネルギーの変換利用0点
Ⅲ.省エネルギーシステム設備システムの省エネルギー0点
地域における省エネルギー地域冷暖房等適用なし
Ⅳ.効率的な運用の仕組最適運用のための軽量及びエネルギー管理システム0点
最適運用のための運転調整と性能の把握1点
Ⅴ.エコマテリアル再生骨材等利用0点
混合セメント等利用1点
リサイクル鋼材利用適用なし
オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制断熱材用発泡剤1点
空気調和設備用冷媒1点
Ⅵ.長寿命化等維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保1点
躯体の劣化対策0点
短寿命建築物の建設資材の再使用対策等適用なし
Ⅶ.水循環雑用水利用1点
雨水浸透1点
Ⅷ.緑化緑の量の確保0点
緑の質の確保2点
Ⅸ.ヒートアイランド現象の緩和建築設備からの人工排熱対策0点
敷地と建築物の被覆対策0点
風環境への配慮1点

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エネルギー使用の合理化

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減

建築物の形状・配置・外壁・屋根の断熱 窓部の熱負荷の低減

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

建築物の形状及び配置に係る事項建物を東西方向に横長に配置し、コアを東西面に配置 
外壁及び屋根の断熱に係る事項外壁概要吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
詳細厚さ 25mm 
屋根概要押出法ポリスチレンフォーム保温板 
詳細厚さ 35mm 
窓部の断熱に係る事項概要ペアガラス 
詳細 
窓部の日射遮へいに係る事項チェックあり
チェックありルーパー
チェックなしその他
教室南面:庇(ライトシェルフ)、ブラインドを設置 
その他の事項特になし 
主たる外壁の仕様位置及び方位 
断熱材吹付け硬質ウレタンフォーム 
厚さ25.00 mm
熱貫流率0.87 W/㎡・K
屋根の仕様断熱材押出法ポリスチレンフォーム保温板 
厚さ35.00 mm
熱貫流率0.82 W/㎡・K
窓部の仕様窓面積の外壁面積比40.40 %
ガラスの種類ペアガラス 
ブラインドの有無  有  
日射熱取得率0.52 
開口部の日射遮へい係数0.59 
PALの値178.60 MJ/㎡・年
PALの基準値320.00 MJ/㎡・年
PALの低減率44.19 %

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Ⅱ.自然エネルギーの利用

自然エネルギーの直接利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

自然採光を利用したシステムに係る事項チェックありライトシェルフ
チェックありアトリウム
チェックありトップライト
チェックなしその他
高層棟教室:ライトシェルフ、アトリウム:トップライト 
風を利用したシステムに係る事項チェックなし2方向以上への開口
チェックあり開口部と換気塔との連携
チェックなしナイトパージ
チェックあり自動制御により開口部の開閉を行う自然換気システム
チェックなし風その他
低層棟教室:自然換気口、高層棟教室:階段室上部換気窓+自然換気口 
パッシブソーラーシステムの利用に係る事項低層棟教室はソーラーチムニーによる自然換気促進 
地中熱の利用に係る事項チェックありクールトレンチ
チェックありヒートトレンチ
チェックなしその他
ピット配管トレンチ兼用、低層棟教室用の外気系統 
その他の事項特になし 
自然エネルギーの利用に伴う年間一次エネルギー消費量の低減量エネルギー種別 
低減量 MJ/年

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自然エネルギーの変換利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

太陽光発電設備に係る事項利用の有無 無  
利用形態チェックなし低圧連系
チェックなし高圧連系
チェックなし特高連系
チェックなしその他
 
太陽光発電による容量 kW
設置面積 ㎡
太陽熱を利用したシステムに係る事項利用の有無 無  
利用形態 
太陽熱利用による容量 kW
設置面積 ㎡
その他の事項特になし 
その他の再生可能エネルギー利用の仕様及び容量等 
年間再生可能エネルギー利用量 MJ/年

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Ⅲ.省エネルギーシステム

設備システムの省エネルギー

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

空気調和の熱源側設備

設備の概要チェックあり電気
チェックあり都市ガス  
チェックなし 
チェックなし地域冷暖房  
チェックなしその他
 
機器の選定空冷モジュールチラー(スクリューチラー)270RT,電気式ビルマルチPAC,ガス式ビルマルチPAC 
設備機器のシステムの構築に係る事項チェックあり台数制御方式
チェックあり変流量方式
チェックあり大温度差方式による送水システム
チェックなし利用可能エネルギーを活用したシステム
 
チェックなしコージェネレーションシステム
チェックなし燃料電池システム
チェックあり蓄熱方式
チェックなしその他
 
空調面積15,971.40 ㎡
冷熱源の容量(kW)3,869.10 kW
冷熱源の容量(kW/㎡)0.2423 kW/㎡
温熱源の容量(kW)4,395.50 kW
温熱源の容量(kW/㎡)0.2752 kW/㎡
熱源機器の構成チェックなしターボ冷凍機
チェックなし吸収式冷温水機
チェックありGHP(ガス式ヒートポンプ)
チェックありEHP(電気ヒートポンプ式)
チェックありその他
空冷モジュールチラー(スクリューチラー) 
コージェネレーションシステム(導入している場合)形式形式エンジンチェックなし
タービンチェックなし
燃料電池チェックなし
その他チェックなし
 
排熱利用の有無
利用先 
発電容量容量 kW
台数 台
発電効率 kW
発電割合(発電容量/契約電力量) %
排熱利用率 %
総合効率 %
蓄熱槽(導入している場合)形式水蓄熱チェックあり
氷蓄熱チェックなし
その他チェックなし
設置場所ピット利用チェックなし
ユニット型チェックなし
その他チェックあり
成層型(B1Fレベル、躯体利用) 
蓄熱容量400.00 立方メートル
蓄熱量12,410.00 MJ
ピーク負荷日の夜間移行率25.00 
その他の事項特になし 

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空気調和の二次側設備

設備の概要インテリアゾーン単一ダクト+空冷PAC方式 
ペリメータゾーン単一ダクト+空冷PAC方式 
空気調和負荷の低減に係る事項チェックあり全熱交換器
チェックなし外気冷房
チェックなし最小外気取入れ量制御システム
チェックあり居住域空気調和システム
チェックなし空調負荷低減その他
居住域空調(アトリウム、低層棟教室) 
送風のための動力の低減に係る事項チェックあり変風量方式
チェックなし大温度差方式による送風システム
チェックなしその他
 
その他の事項特になし 
年間空調消費エネルギー量10,280,000.00 MJ/年
年間空調仮想空調負荷8,231,000.00 MJ/年
エネルギー消費係数1.25 
空調負荷基準値1.50 

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機械換気設備

設備機器のシステムの構築に係る事項チェックなしダクトレス換気システム
チェックなし換気ダクト静圧の低減化
チェックあり局所換気方式
チェックなしその他
トイレ厨房の局所換気 
制御のシステムの構築に係る事項チェックなし温度センサーによる換気量制御
チェックあり一酸化炭素センサーによる換気量制御
チェックなしその他
駐車場の換気ファン 
その他の事項特になし 
年間換気消費エネルギー量1,740,000.00 MJ/年
年間仮想換気消費エネルギー量2,180,000.00 MJ/年
エネルギー消費係数0.80 
換気消費エネルギー基準値0.80 

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照明設備

設備機器のシステムの構築に係る事項チェックありHf型照明器具
チェックなしラピットスタート型
チェックあり省電力型安定器
チェックなしその他
 
制御のシステムの構築に係る事項チェックなし在室検知制御システム
チェックあり適正照度調整システム
チェックあり昼光連動制御システム
チェックありタイムスケジュール制御システム
チェックなしその他
 
その他の事項特になし 
年間照明消費エネルギー量9,790,915.10 MJ/年
年間仮想照明消費エネルギー量12,895,384.60 MJ/年
エネルギー消費係数0.76 
照明消費エネルギー基準値1.00 

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給湯設備

給湯方式チェックなし中央
チェックあり個別
給湯温度45.00 ℃
設備機器のシステムの構築に係る事項特になし 
その他の事項特になし 
年間給湯消費エネルギー量 MJ/年
年間仮想給湯負荷 MJ/年
エネルギー消費係数 
給湯消費エネルギー基準値 

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エレベーター設備

設備の概要チェックありロープ式
チェックなし油圧式
チェックなしその他
 
その他の事項チェックありインバーター制御
チェックあり台数制御
チェックなしその他
群管理方式 
年間エレベーター消費エネルギー量 MJ/年
年間仮想エレベーター消費エネルギー量 MJ/年
エネルギー消費係数 
エレベータ消費エネルギー基準値 

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その他

採用した手法特になし 
容量・効果等 

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エネルギー利用効率化設備

コージェネレーションシステム概要 
低減量 
太陽光発電システム概要 
低減量 
高効率変圧器システム概要省エネルギー法適合トランスの採用 
低減量 
その他の事項概要 
低減量 

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全体

エネルギー利用効率化設備による低減量合計  
エネルギー利用効率化設備を設置しない場合の年間消費一次エネルギー量[MJ/年]
EAC+EV+EL+EHW+EEV+0.4×(EAC+EL)
21,810,915.10 
エネルギー利用効率化設備を設置した場合の年間消費一次エネルギー量[MJ/年]
EAC+EV+EL+EHW+EEV+0.4×(EAC+EL)-(エネルギー利用効率化設備による低減量)
 
年間消費一次エネルギー量の合計21,810,915.10 
設備システム全体のエネルギー利用の低減率(ERR)19.53 %

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地域における省エネルギー

地域冷暖房等

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

地域冷暖房区域の指定の有無 無  
地域冷暖房の熱の受入れの有無 無  
地域冷暖房区域の名称地域冷暖房計画区域外 
その他のエネルギーの効率的利用を行うシステム 
契約容量蒸気 kW
温水 kW
冷水 kW

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Ⅳ効率的な運用の仕組

最適運用のための計量及びエネルギー管理システム

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

評価の対象となる熱源方式チェックあり中央方式  
チェックあり個別方式  
ガス、電力及び冷温熱のエネルギーの量並びに給水量の計量設備の系統別の設置に係る事項全体、エネルギー種別計測ガス、上水、電力量の全体量。 熱源電気量、熱源ガス量 
エネルギー用途別計測電気:空冷モジュールチラー、全体 ガス:GHP,全体 
エネルギー系統別計測特になし 
特定機器・フロア単位特になし 
計量設備詳細集中検針チェックあり 
データ出力機能チェックあり 
タイムプログラム制御チェックあり 
イベントプログラム制御チェックなし 
リモート制御チェックなし 
一覧出力チェックあり 
日_月_年単位ごとの出力チェックあり 
トレンドグラフ表示チェックあり 
  
BEMSの導入に係る事項データ採取、タイムプログラム等基本的制御、監視の導入集中検針、データ出力機能、タイマプログラム制御、一覧出力 
制御、エネルギー消費分析及び管理特になし 
BEMS導入詳細機器の履歴管理チェックなし 
稼動実績管理・警報データ管理チェックなし 
最適化制御チェックなし 
フィードバック・フィードフォワードチェックなし 
エネルギー消費分析及び管理チェックなし 
  
その他運用上の事項概要 
詳細 

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最適運用のための運転調整と性能の把握

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

エネルギー消費原単位1,339.38 MJ/㎡・年
エネルギー消費原単位の設定根拠省エネルギー計画書 
特定建築物の運用計画に基づく建築設備の稼動条件実際の稼動条件を想定したエネルギー消費原単位1,334.00 MJ/㎡・年
上記算定方法の前提となる建築設備の稼働条件施設開業日 300日/年 施設稼動時間 12h/日 熱源全負荷相当運転時間(冷房600h、暖房700h) 熱源補機全負荷相当運転時間(1890h/年) 空調機全負荷相当運転時間(1890h/年) 換気設備稼働時間(2700h/年) 照明設備稼働時間(2700h/年) 
採用する建築設備のシステム及び制御のシステム熱源設備 熱源機器の台数制御、変流量制御 搬送設備 冷温水ポンプの変流量制御、空調機の変風量制御        駐車場ファンのCOセンサーによる変風量制御、  
特定建築物の運用と建築設備の運転調整及び検証の実施並びに報告書作成の予定有無 無  
確認方法チェックなし委託契約書  
チェックなし特記仕様書  
チェックなしその他  
 
年間稼動日数300.00 日/年
日平均稼働時間9.00 h/日
単位面積当たりの照明・コンセント設備の負荷30.00 W/㎡
熱源側設備等の全負荷相当運転時間600.00 h/年
その他の事項 
空気調和の熱源側設備熱源機器の台数制御、変流量制御 
空気調和の二次側設備冷温水ポンプの変風量制御、空調機の変風量制御 
機械換気設備駐車場ファンのCOセンサーにより変風量制御 
照明設備高効率照明器具の採用 
給湯設備 
エレベーター設備 
その他 
調整に係る記載内容 
検証に係る記載内容1年間分のエネルギー消費量 クールヒートトレンチの効果、ライトシェルフの効果 
調整、検証に基づく管理標準の作成予定の有無 無  
系統ごとのエネルギー消費原単位の目標を達成する方法などその他 

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資源の適正利用

Ⅴ.エコマテリアル

再生骨材等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

再生骨材等を利用したコンクリート等の使用の有無 無  
種類チェックなし再生骨材  
チェックなしその他  
 
利用部位チェックなし捨てコンクリート  
チェックなし工作物に用いられる現場内コンクリートまたはコンクリート製品  
チェックなしその他  
 

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混合セメント等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

混合セメント等の利用の有無 有  
種別チェックあり高炉B種  
チェックなし高炉C種  
チェックなしフライアッシュB種  
チェックなしフライアッシュC種  
チェックなしその他  
 
利用部位1F床以下の躯体 

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リサイクル鋼材利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

リサイクル鋼材の利用の有無 無  
構造材料への利用の程度 
利用部位 

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エコマテリアル利用

エコマテリアル概要その他 
室内に使用する建材関連は、基本的にはF☆☆☆☆を利用 
詳細 

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オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制

断熱材用発泡剤

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

主として使用する断熱材の種類吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 押出法ポリスチレンフォーム保温板 
利用部位チェックあり外壁  
チェックあり屋根  
チェックありその他  
床 
発泡剤を利用している断熱材の有無 有  
発泡剤の種類C02 
発泡剤の種類詳細ノンフロン 
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数

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空気調和設備用冷媒

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

採用した空気調和設備の冷媒の種類1種類R410A 
種類詳細ビルマルチPAC 
利用場所教室、事務室 
 Kg
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数1,980 
採用した空気調和設備の冷媒の種類2種類R407C 
種類詳細空冷モジュールチラー 
利用場所教室 
 Kg
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数1,650 

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Ⅵ.長寿命化等

維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

維持管理の容易性に係る事項概要高層部屋上、低層部屋上、地下1階に機器置場を設けメンテナンススペースを確保 PS、EPS、DSを設け、点検口を設置  
詳細 
更新、改修、用途の変更への対応に係る事項概要天井高 2.7m OAフロア 10cm 
階高3.90 m
設計荷重300.00 kg/㎡
モジュール化 
階高(基準階部分)3.90 m
天井高(基準階部分)2.70 m
OAフロア高(基準階部分)10.00 cm
設計荷重(基準階部分)300.00 kg/㎡

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躯体の劣化対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

水セメント比に係る事項55 %以下
かぶり厚さに係る事項概要建築基準法の基準 
 
詳細 
躯体の保護に係る事項概要チェックあり外壁の塗装  
チェックありタイル貼りまたは吹きつけタイル  
チェックなしその他  
 
詳細 
鉄筋コンクリート造及び鉄骨鉄筋コンクリート造以外の構造における躯体の耐久性の向上に係る事項概要鉄骨梁錆止め塗装JISK5625 鉄骨面素地ごしらえ-C種 
詳細 

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短寿命建築物の建設資材の再使用対策等

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

構造材の再使用及び再生利用に係る事項概要 
詳細 
内装材及び外装材の再使用又は再生利用に係る事項概要 
詳細 

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Ⅶ.水循環

雑用水利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

雑用水の利用の有無 有  
雑用水の利用方式チェックなし個別循環  
チェックなし地区循環  
チェックなし広域循環  
チェックなし工業用水利用  
チェックあり雨水利用  
広域循環方式による再生水の供給区域の内外 外  
再生水の供給エリア名 
原水種別(個別循環方式、地区循環方式又は雨水利用方式の場合)チェックなし洗面所及び給湯室排水  
チェックなし冷却水  
チェックなし厨房排水  
チェックなしプール排水  
チェックあり雨水  
チェックなしその他  
 
利用先チェックあり便所洗浄水  
チェックあり散水用水  
チェックなし修景用水  
チェックなしその他  
 
処理方式チェックあり沈砂  
チェックなし生物処理  
チェックなし膜処理  
チェックなしオゾン処理  
チェックなし活性炭処理  
チェックなし砂ろ過  
チェックなしその他  
 
計画水量25.00 立方メートル/日
貯留槽(沈砂槽を含む。)容量300.00 立方メートル
集水面積3,676.04 ㎡

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雨水浸透

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

敷地の状況地形平坦 
地質粘土 
地下水位GL-1.7m 
雨水浸透の方法チェックなし雨水浸透ます  
チェックあり雨水浸透トレンチ  
チェックなし透水性舗装  
チェックあり地表面の緑地化  
チェックなしその他  
 
雨水流出抑制水槽有無 有  
概要雨水貯留槽333.6?を設置 
雨水浸透量251.56 立方メートル/時
空地面積5,900.00 ㎡
雨水浸透の能力42.63 mm/時
貯溜槽容量333.60 立方メートル

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自然環境の保全

Ⅷ.緑化

緑の量の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

地上部における樹木の植栽等に係る事項イチョウ、ケヤキ、カヅラ、エンジュ等 
建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項ヤマブキ、ツクブキ、フッキソウ等 
地上部の樹木の植栽等のなされた部分の面積(A)1,348.20 ㎡
建築物上の樹木、芝、草花等の植栽のなされた部分の面積(B)292.90 ㎡
総緑化面積(A+B)1,641.10 ㎡
敷地面積(C)9,576.89 ㎡
総緑化面積の敷地面積に対する割合((A+B)/C)17.13 %

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緑の質の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

建築物上における樹木の量の確保に係る事項概要ヤマブキ 
建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積(D)216.52 ㎡
建築物上の緑化面積(E)292.90 ㎡
建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積の建築物上の緑化面積に対する割合(D/E)73.92 %
点数2 点
高木の植栽に係る事項概要外構において高木による植栽を実施 
高木の植栽のなされた部分の緑化面積(F)105.78 ㎡
高木の植栽のなされた部分の面積の総緑化面積に対する割合(F/(A+B))6.44 %
5mを超える高木の植栽の有無 有  
点数0 点
既存の樹木の保全に係る事項概要特になし 
緑質既存面積 ㎡
幹周り1m以上の大径木の保存の有無((A+B)/C) 無  
点数0 点
緑の質の確保の合計点数2 点

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動植物の生息・生育環境への配慮

動植物の生息・生育環境への配慮概要特に無し 
詳細 

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連続した緑の形成

連続した緑の形成概要烏山緑道と一体的な緑の整備 
詳細 

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樹木・芝・草花等の維持管理への配慮

樹木・芝・草花等の維持管理への配慮概要散水栓を設置 
詳細 

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ヒートアイランド現象の緩和

Ⅸ.ヒートアイランド現象の緩和

建築設備からの人工排熱対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

建築設備からの人工排熱の低減に係る事項屋外機は極力高層棟の屋上に設置 
排出高さ41.00 m
延べ面積当たりの1日の人工排熱の顕熱量4.50 MJ/㎡・日
延べ面積当たりの1日の人工排熱の全熱量4.60 MJ/㎡・日

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敷地と建築物の被覆対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

地上部の被覆材に係る事項チェックあり緑化による対策  
チェックなし植物のうち蒸発効率の低い植物による対策  
チェックなし水面による対策  
チェックなし保水性被覆材による対策  
チェックなしその他  
 
建築物上の被覆材に係る事項チェックあり緑化による対策  
チェックなし緑化のうち蒸発効率の低い植物による対策  
チェックなし水面による対策  
チェックなし保水性被覆材による対策  
チェックなし高反射率被覆材による対策  
チェックなしその他  
 
緑地による対策評価面積(G)1,641.10 ㎡
水面による対策評価面積(H) ㎡
保水性被覆材による対策評価面積(I) ㎡
高反射率被覆材による対策評価面積(J) ㎡
総対策評価面積(G+H+I+J)1,641.10 ㎡
敷地面積(C)9,576.87 ㎡
総対策評価面積の敷地面積に対する割合((G+H+I+J)/E)17.13 %

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風環境への配慮

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

望ましい風環境の確保を図るために行う建築物の形状及び配置に係る事項シミュレーションにより風が強いと予測される高層棟角部を中心に高木を配置 
盛夏における主風向南南西 
見付幅(K)62.15 m
夏の主風向に直交する最大敷地幅(L)130.33 m
夏の主風向に直交する最大空地幅(M)47.98 m
最大高さ(N)40.85 m
見付幅比(K/L)47.68 
最大空地幅比(M/N)117.45 

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(問合せ先)
東京都環境局 都市地球環境部 環境都市づくり課 建築物係
〒163-8001 新宿区西新宿2-8-1 第二本庁舎8階
TEL:03-5388-3536 FAX:03-5388-1380
メールによる問い合わせは↓
building@kankyo.metro.tokyo.jp