パークコート高輪ヒルトップレジデンス  ( 住宅 )

特定建築物概要

建築物環境計画書 作成時期完了 
特定建築物の名称パークコート高輪ヒルトップレジデンス 
特定建築物の所在地港区高輪2丁目1-15 
特定建築主氏名①株式会社 新日本建物 代表取締役 村上 三郎 ②三井不動産レジデンシャル株式会社 都市開発事業部長 井上 徹 ③株式会社 名豊エンタープライズ 梅木 篤郎 
住所
①100-0013 東京都千代田区霞ヶ関3丁目2-1 ②103-0022 東京都中央区日本橋室町三丁目1-20 ③150-0002 東京都渋谷区渋谷2-12-19 
設計者氏名東急建設株式会社一級建築士事務所 藤野 立夫 
住所 〒150-8340
東京都渋谷区渋谷1-16-14 
施工者氏名東急建設株式会社 東京支店 執行役員支店長 中村 俊昭 
住所 〒150-8340
東京都渋谷区渋谷1-16-14 
新築・増築の区別新築 工事期間(予定)
工事着手工事完了
2006/07/20 2008/05/21 
敷地面積4,521.01 ㎡ 建築面積2,314.45 ㎡ 延べ面積15,598.96 ㎡
用途別床面積 住宅等   (分譲  戸   賃貸  戸) 15,598.96 ㎡ 集会所等 ㎡
ホテル等 ㎡ 工場等 ㎡
病院等 ㎡ その他() ㎡
百貨店等 ㎡ ()  ㎡
事務所等 ㎡ ()  ㎡
学校等 ㎡ ()  ㎡
飲食店等 ㎡ ()  ㎡
建築物の高さ30.76 m 階数
地上地下
9 階 1 階
構造チェックなしSRC造 チェックありRC造 チェックなしS造 チェックなしその他 ( ) 

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環境への配慮のための措置の概要

「建設の基本方針」 品質確保法に基く住宅性能表示制度(設計・建設)の省エネルギー対策等級3、劣化対策等級3を取得した。 本敷地の開発行為により、東側エントランスアプローチ側を提供公園とし、敷地内周辺には植栽を配し周辺環境を考慮した。 「維持管理計画等」 ライフサイクルコストを考慮した、中長期修繕更新計画を立案し、計画的かつ効率的な維持管理を行えるよう配慮した。 「工事期間中の配慮等」 分別収集を徹底し、廃棄物の削減に努める。効率的な運搬車両の運行計画を行い、排気量の削減を図った。 

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棒グラフによる環境配慮の措置の評価

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減建築物の形状・配置 外壁・屋根の断熱 窓部の熱負荷の低減1点
Ⅱ.自然エネルギーの利用自然エネルギーの直接利用0点
自然エネルギーの変換利用0点
Ⅲ.省エネルギーシステム設備システムの省エネルギー1点
Ⅵ.エコマテリアル再生骨材等利用0点
混合セメント等利用1点
リサイクル鋼材利用適用なし
オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制断熱材用発泡剤0点
Ⅴ.長寿命化等維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保0点
躯体の劣化対策1点
Ⅵ.水循環雑用水利用0点
雨水浸透1点
Ⅶ.緑化緑の量の確保0点
緑の質の確保2点
Ⅷ.ヒートアイランド現象の緩和敷地と建築物の被覆対策0点
風環境への配慮1点

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エネルギー使用の合理化

Ⅰ.建築物の熱負荷の低減

建築物の形状・配置・外壁・屋根の断熱 窓部の熱負荷の低減

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/2

外壁及び屋根の断熱に係る事項外壁概要吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
詳細 
屋根概要押出法ポリスチレンフォーム保温板 
詳細 
窓部の日射遮へいに係る事項チェックあり
チェックなしルーパー
チェックありその他
庇=上階バルコニーが庇の役割を果たす。 カーテンを設置して日射遮蔽が図れるよう、カーテンボックスを設置した。 
その他の事項概要品質確保法に基づく住宅性能表示制度の省エネルギー対策等級3(設計・建設評価とも)取得 
詳細 
外壁の断熱の仕様断熱材吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材 
厚さ35.00 mm
熱抵抗値1.52 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
屋根の断熱の仕様断熱材押出法ポリスチレンフォーム保温板3種b 
厚さ60.00 mm
熱抵抗値2.14 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
床(外気に接する部分)の断熱の仕様断熱材押出法ポリスチレンフォーム保温板3種b 
厚さ45.00 mm
熱抵抗値1.60 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
床(その他の部分)の断熱の仕様断熱材押出法ポリスチレンフォーム保温板3種b 
厚さ45.00 mm
熱抵抗値1.60 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
土間床等の外周部(外気に接する部分)の断熱の仕様断熱材該当部位なし 
厚さ mm
熱抵抗値 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
土間床等の外周部(その他部分)の断熱の仕様断熱材該当部位なし 
厚さ mm
熱抵抗値 ㎡・K/W
熱貫流率 W/㎡・K
開口部の建具の断熱の仕様建具1形態引違い窓 他 
材質アルミニュウム 
構造ペアガラス 
ガラスの種類フロートガラス厚6㎜+フロートガラス厚6㎜ 
気密性等級A-4 
建具2形態片開ドア 
材質鋼製 
構造フラッシュ 
ガラスの種類なし 
気密性等級A-3 
熱貫流率 W/㎡・K
年間暖冷房負荷 MJ/㎡・年
熱損失係数 W/㎡・K
夏期日射取得係数 
窓の夏期日射侵入率 

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Ⅱ.自然エネルギーの利用

自然エネルギーの直接利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

太陽エネルギーを利用したシステムに係る事項チェックなしボイドスペース
チェックなしトップライト
チェックなしハイサイドライト
チェックなしその他
 
風を利用したシステムに係る事項特になし 
その他の事項特になし 

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自然エネルギーの変換利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

太陽光発電設備に係る事項利用の有無 無  
利用形態チェックなし低圧連系
チェックなし高圧連系
チェックなし特高連系
チェックなしその他
 
太陽光発電による容量0.00 kW
設置面積0.00 ㎡
太陽熱を利用したシステムに係る事項利用の有無 無  
利用形態 
太陽熱利用による容量0.00 kW
設置面積0.00 ㎡
その他の事項特になし 
その他の再生可能エネルギー利用の仕様及び容量等なし 
年間再生可能エネルギー利用量0.00 MJ/年

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Ⅲ.省エネルギーシステム

設備システムの省エネルギー

取組状況の評価 (評点/最高点)1/2 

給湯システムの仕様利用の有無 無  
機器の仕様特になし 
詳細 
床暖房システムの仕様利用の有無 無  
機器の仕様特になし 
詳細 
空調システム(ビルトイン空調機)の仕様利用の有無 無  
機器の仕様特になし 
詳細 
暖房機能付き給湯システムの仕様利用の有無 有  
機器の仕様エネルギー消費効率が83.0%以上であるガス暖房機器(給湯付のもの) 
詳細 
給湯システムの点数 
床暖房システムの点数 
空調システム(ビルトイン空調機)の点数 
暖房機能付き給湯システムの点数
合計点

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資源の適正利用

Ⅳ.エコマテリアル

再生骨材等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

再生骨材等を利用したコンクリート等の使用の有無 無  
種類チェックなし再生骨材  
チェックなしその他  
 
利用部位チェックなし捨てコンクリート  
チェックなし工作物に用いられる現場内コンクリートまたはコンクリート製品  
チェックなしその他  
 

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混合セメント等利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

混合セメント等の利用の有無 有  
種別チェックあり高炉B種  
チェックなし高炉C種  
チェックなしフライアッシュB種  
チェックなしフライアッシュC種  
チェックなしその他  
 
利用部位杭 

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リサイクル鋼材利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 適用なし

リサイクル鋼材の利用の有無 無  
構造材料への利用の程度 
利用部位 

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エコマテリアル利用

エコマテリアル概要その他 
内装材及び建材等には、F☆☆☆☆の製品を使用した。 品質確保法に基づく住宅性能表示制度のホルムアルデヒド発散等級3(設計・建設評価とも)取得 
詳細(容量、仕様、規模等) 

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オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制

断熱材用発泡剤

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

主として使用する断熱材の種類吹付け硬質ウレタンフォーム、押出法ポリスチレンフォーム保温板3種b、硬質ウレタンフォーム保温板2種 ※ 
利用部位チェックあり外壁  
チェックあり屋根  
チェックありその他  
床等 
発泡剤を利用している断熱材の有無 有  
発泡剤の種類HFC-245fa 
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数950 

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空気調和設備用冷媒

空気調和設備用冷媒概要R410A 
詳細共用部の空調機 
オゾン層破壊係数0.000 
地球温暖化係数1,980 

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Ⅴ.長寿命化等

維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

専用配管の維持管理に係る事項概要品質確保法に基づく住宅性能表示制度の維持管理対策等級(専用配管)2(設計・建設評価とも)取得 
詳細 
共用配管の維持管理に係る事項概要品質確保法に基づく住宅性能表示制度の維持管理対策等級(共用配管)1(設計・建設評価とも)取得 
詳細 
更新、改修、用途の変更等への対応に係る事項概要二重床 H=150mm(水廻り)H=210mm、二重天井H=115mm等を確保し配管の取り回し・点検をし易く配慮した。 構造壁(建物の強度上に必要な壁)以外の壁は、乾式工法を採用し更新・改修し易さを確保した。 
階高3.04 m
梁下の高さ2.15 m

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躯体の劣化対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

水セメント比に係る事項50 %以下
かぶり厚さに係る事項概要品質確保法に基づく住宅性能表示制度の劣化対策等級3(設計・建設評価とも)取得 
詳細 
躯体の保護に係る事項概要チェックなし外装の塗装または吹きつけタイル  
チェックありタイル貼りまたはモルタル塗り  
チェックなしその他  
外壁の主要部分はタイル貼り、腰壁等の裏面はアクリル系吹付タイル、軒裏はアクリル系リシン吹付 
詳細 
鉄筋コンクリート造及び鉄骨鉄筋コンクリート造以外の構造における躯体の耐久性の向上に係る事項概要主要構造が鉄筋コンクリート造のため、対象外である。 
詳細 

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Ⅵ.水循環

雑用水利用

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/1

雑用水の利用の有無 無  
雑用水の利用方式チェックなし個別循環  
チェックなし地区循環  
チェックなし広域循環  
チェックなし工業用水利用  
チェックなし雨水利用  
広域循環方式による再生水の供給区域の内外 外  
再生水の供給エリア名 
原水種別(個別循環方式、地区循環方式又は雨水利用方式の場合)チェックなし洗面所及び給湯室排水  
チェックなし冷却水  
チェックなし厨房排水  
チェックなしプール排水  
チェックなし雨水  
チェックなしその他  
 
利用先チェックなし便所洗浄水  
チェックなし散水用水  
チェックなし修景用水  
チェックなしその他  
 
処理方式チェックなし沈砂  
チェックなし生物処理  
チェックなし膜処理  
チェックなしオゾン処理  
チェックなし活性炭処理  
チェックなし砂ろ過  
チェックなしその他  
 
計画水量 立方メートル/日
貯留槽(沈砂槽を含む。)容量 立方メートル
集水面積 ㎡

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雨水浸透

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

敷地の状況地形敷地周囲を含めて北東から南西に向かってやや傾斜している。 
地質埋土の下、ローム・粘土・細砂 
地下水位GL -6~9m程度 
雨水浸透の方法チェックなし雨水浸透ます  
チェックなし雨水浸透トレンチ  
チェックなし透水性舗装  
チェックあり地表面の緑地化  
チェックありその他  
裸地 
雨水流出抑制水槽有無 有  
概要港区との協議により、浸透能力超過分については、雨水貯留槽を設置した。 
雨水浸透量27.09 立方メートル/時
空地面積2,206.56 ㎡
雨水浸透の能力12.27 mm/時
貯溜槽容量366.93 立方メートル

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自然環境の保全

Ⅶ.緑化

緑の量の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

地上部における樹木の植栽等に係る事項都道からの東側エントランスアプローチ及び敷地境界線添いに、高・中・低木をバランスよく、連続した緑地帯となるよう植栽した。 高木=シラカシ、スダジイ、カツラ、ハナミズキ、他 中木=サザンカ、ミツバツツジ、アカバナトキワマンサク、他 低木=ビヨウヤナギ、ヒョウガミズキ、ヒラドツツジ、他 
建築物上における樹木、芝、草花等の植栽に係る事項なし 
地上部の樹木の植栽等のなされた部分の面積(A)460.41 ㎡
建築物上の樹木、芝、草花等の植栽のなされた部分の面積(B)0.00 ㎡
総緑化面積(A+B)460.41 ㎡
総緑化面積(C)4,521.01 ㎡
総緑化面積の敷地面積に対する割合((A+B)/C)10.18 %

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緑の質の確保

取組状況の評価 (評点/最高点) 2/2

建築物上における樹木の量の確保に係る事項なし 
高木の植栽に係る事項ソメイヨシノ、シマトネリコ、シラカシ、スダジイ、ハクウンボク、カツラ、ソヨゴ、ハナミズキ、ベニシダレ、他 
既存の樹木の保全に係る事項スダジイの高木2本をアプローチ道路沿いに保全した。 
建築物上における樹木の量の確保に係る事項建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積(D)0.00 ㎡
建築物上の緑化面積(E)0.00 ㎡
建築物上の樹木の植栽のなされた部分の面積の建築物上の緑化面積に対する割合(D/E) %
点数0 点
高木の植栽に係る事項高木の植栽のなされた部分の緑化面積(F)303.00 ㎡
高木の植栽のなされた部分の面積の総緑化面積に対する割合(F/(A+B))65.00 %
5mを超える高木の植栽の有無 有  
点数2 点
既存の樹木の保全に係る事項既存の樹木の植栽のなされた部分の面積101.92 ㎡
幹周り1m以上の大径木の保存の有無 有  
点数2 点
合計点4 点

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動植物の生息・生育環境への配慮

動植物の生息・生育環境への配慮概要食餌木(ソメイヨシノ、シラカシ、スダジイ、ハナミズキ、コブシ)を要所に植栽した。 
詳細 

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連続した緑の形成

連続した緑の形成概要特になし 
詳細 

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樹木・芝・草花等の維持管理への配慮

樹木・芝・草花等の維持管理への配慮概要自動散水装置を設置し、維持管理の容易性に配慮した。 
詳細 

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ヒートアイランド現象の緩和

Ⅷ.ヒートアイランド現象の緩和

敷地と建築物の被覆対策

取組状況の評価 (評点/最高点) 0/2

地上部の被覆材に係る事項チェックあり緑化による対策  
チェックなし植物のうち蒸発効率の低い植物による対策  
チェックあり水面による対策  
チェックなし保水性被覆材による対策  
チェックなしその他  
 
建築物上の被覆材に係る事項チェックなし緑化による対策  
チェックなし植物のうち蒸発効率の低い植物による対策  
チェックあり水面による対策  
チェックなし保水性被覆材による対策  
チェックなし高反射率被覆材による対策  
チェックなしその他  
 
緑地による対策評価面積(G)460.41 ㎡
水面による対策評価面積(H)116.84 ㎡
保水性被覆材による対策評価面積(I)0.00 ㎡
高反射率被覆材による対策評価面積(J)0.00 ㎡
総対策評価面積(G+H+I+J)577.25 ㎡
敷地面積(C)4,521.01 ㎡
総対策評価面積の敷地面積に対する割合((G+H+I+J)/C)12.76 %

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風環境への配慮

取組状況の評価 (評点/最高点) 1/1

望ましい風環境の確保を図るために行う建築物の形状及び配置に係る事項敷地幅は東西に長辺となり、建築物の見付幅はその約1/2とした。                                
盛夏における主風向南 
見付幅(K)64.84 m
夏の主風向に直交する最大敷地幅(L)139.68 m
夏の主風向に直交する最大空地幅(M)65.57 m
最大高さ(N)29.74 m
見付幅比(K/L)0.47 
最大空地幅比(M/N)2.20 

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(問合せ先)
東京都環境局 都市地球環境部 環境都市づくり課 建築物係
〒163-8001 新宿区西新宿2-8-1 第二本庁舎8階
TEL:03-5388-3536 FAX:03-5388-1380
メールによる問い合わせは↓
building@kankyo.metro.tokyo.jp